注意欠如・多動症（ADHD）の症状と慢性腰痛との関連を、全国の成人2,113人を対象とした横断研究で検討しました。ADHD症状のスクリーニング陽性者では、陰性者に比べて慢性腰痛の割合が高く（23.2% vs. 11.0%）、ストレスや心理的苦痛を考慮した解析でも、ADHD症状の強さと慢性腰痛との有意な関連が認められました。
本研究は、大阪公立大学の豊田宏光先生の発案により、岩前真由先生を筆頭著者として実施されました。指導教員の栗田は、福島県立医科大学の二階堂先生・紺野先生とともに2023年の腰痛疫学調査の設計段階から研究課題の検討に参画し、その後の統計解析・論文化に貢献しました。
患者さんと医師の間に築かれる「信頼」は、長期的な診療を支える重要な要素です。私たちは、全身性エリテマトーデス（SLE）患者422名とリウマチ医38名を対象に、医師のバーンアウトと患者からみた主治医への信頼との関連を調べました。
その結果、バーンアウトの基準を満たすリウマチ医を主治医とする患者では、主治医への信頼が有意に低いことが分かりました。また、バーンアウトの程度が強いほど、信頼度が低くなることが示されました。
本研究は、患者・医師関係を患者側の要因だけでなく、医師側の「well-being」という視点から捉えた研究です。より良い医療を実現するためには、患者さんへのアプローチだけでなく、医師がより良い状態で診療できる環境について考えることも重要なのかもしれません。
本研究は、科学研究費補助金（JP19KT0021）の助成を受けた♣️TRUMP2-SLE♠️（Trust Measurement for Physicians and Patients with Systemic Lupus Erythematosus）研究の成果です。順天堂大学の津島先生が筆頭著者を務め、昭和医科大学の矢嶋教授の指導のもと実施されました。栗田は研究構想、統計解析、論文の執筆・改訂に携わりました。
透析患者において健康関連 QOL（HRQOL）は重要な患者アウトカムであり，疲労や生活への参加が重視されています．本稿では，透析患者の QOL評価法として，包括的尺度である SF-36®v2 と腎疾患特異的尺度であるKDQOL-SFTM を概説し，その特徴と活用上の留意点を整理しました．さらに，J-DOPPS 研究等の知見をもとに，栄養状態や身体機能が QOL と関連することを紹介しました．また，健康関連ホープ（HR-Hope）が食事・水分制限に伴う苦痛の軽減や身体機能の維持と関連する可能性について概説しました．QOL 評価は，患者が望む生活への参加を支援する患者中心の透析医療の実践に重要です．
本研究では、腎代替療法の選択における共同意思決定（Shared Decision-Making: SDM）の根幹となる「患者が自身の価値観を医療者へ伝えること」に着目し、その抵抗感と背景要因を明らかにしました。全国49施設で実施した調査では、約4分の1の患者が私生活や価値観について医療者に話すことへ抵抗を感じており、この抵抗感が強いほどSDMの質が低いことが示されました。さらに、量的・質的データを統合した収斂型混合研究法により、医療者への信頼や健康を優先したいという思いが価値観の開示を後押しする一方で、療法選択への姿勢、性格的特徴などが、価値観を開示できる患者と開示しにくい患者を分ける重要な要因であることが明らかとなりました。
これらの結果から、真に患者中心の腎代替療法選択を実現するためには、医療者が患者一人ひとりの価値観、感情、性格、療法選択への姿勢の多様性を理解し、信頼関係を築きながら意思決定を支援することが重要であることを示しています。本研究は、科学研究費補助金（JP21K10314、JP19KT0021、JP22K19690）の助成を受けたPREPARES研究（PREference for PAtient REnal replacement therapy and Sharing Study）の成果です。栗田が研究構想、量的・質的データの統合解析、および論文執筆を担当し、質的研究の専門家である宮下先生、西村先生と共同で質的データの分析・解釈を行いました。
本総説は、腎臓医かつ臨床疫学者の視点から、日常診療で生じるクリニカルクエスチョンを、どのように質の高い臨床研究へと発展させるかを解説した論文です。医療の質を「構造・プロセス・アウトカム」で捉える基本モデルをベースにして、バイオマーカー評価のような従来型の研究から、患者報告アウトカム（PROs）、患者の体験や感情、さらには医療者と患者の関係性といった主観的要素までを、臨床疫学の枠組みの中で体系的に整理しています。臨床統計学的手法そのものだけでなく、「何を問い、なぜそれを問うのか」というリサーチ・クエスチョンをデザインする力の重要性を強調している点が特徴であり、患者を中心に据えた腎臓診療を実現するための臨床研究の考え方を、次世代の医療者・研究者に向けて示しています。
日本では「やせ」「太り気味」のどちらにも問題のある食行動が見られ、社会的な課題になっています。今回の研究では、
が、食行動にどう影響するのかを調べました。
【研究でわかったこと】
① 体型を正しく認識できているかどうかに関係なく、機能的ヘルスリテラシー（基本的な読み書き・理解力） が高い人は、問題のある食行動をとりにくいことがわかりました。
② “情報をうまく取得する力”や“批判的に考える力”の食行動への影響は、体型の思い込みで変わる：特に、伝達的ヘルスリテラシー（人と相談したり、情報を活用する力） の影響が「身体イメージのズレの種類」で逆転していました。
つまり、同じ“情報をうまく取得する力”でも、「自分の体型認識」がズレている方向によって関係がまったく変わりました。
【何が言えそうなのか？】
基本的なヘルスリテラシーの向上は、誰にとってもプラスではありますが、伝達的・批判的ヘルスリテラシーを伸ばす支援は、身体イメージのタイプに合わせた工夫が必要かもしれないことが示唆されました。
本研究の成果(チームプロダクト)は、科学研究費補助金の助成(基盤研究(B) 課題番号JP22H03317; 研究代表者：栗田)を受けて得られたものです。